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東京・大阪・ニューヨークで運営するお金の学校です。年前に創立し、これまで延べ万人の受講生が、家計管理から経済新聞の読み方、正しい資産運用などお金の教養を2年かけて学ぶコースを中心に受講しています。

お金の教養講座

年間3万人以上が受講する当校の定番講座。お金の貯め方から効果的な家計管理など、日々のお金の悩みから解放されるためのエッセンスを短時間で効率よく学べます。

お金があると幸せというより、『幸せになれる選択肢が増える』

  • 経済的不安から解放されて、ふたりの理想を叶えることができました。30代夫婦
  • お金の教養が高まり、付き合う人の層も変化しました。30代男性
  • もう一本のロープができて心に余裕が生まれました。40代男性
  • マネーを学んで、お金の管理が楽しくなりました。20代女性

銀行を融資を引き出すための
試算表作成のテクニックを学ぶ

ファイナンス戦略ゼミ

金融機関が何を基準に融資の審査をしているのかという視点から
戦略的に試算表を作り、融資を最大限に引き出していく方法を学びます。

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このゼミで学べること

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    1,2件だけでなく物件を買い続けるための融資戦略

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    不動産投資のレバレッジの最大限の活かし方

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    銀行に借りて欲しいと思わせる試算表の作り方

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    減価償却費の正しい使い方

こんな人におすすめします

  • 本気で物件を増やしたいと思っている人
  • 銀行と健全な付き合い方を学び、多額な融資を受けたいと思っている人
  • 銀行から借りてくださいと言われる立場になりたい人
  • 借入リスクを正しく回避したいと思っている人
  • 10年後の安定した収入を得たいと思っている人
  • 金利を下げたいと思っている人

3分でわかるファイナンス戦略ゼミ

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概要

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不動産融資を理解することが、リスクを回避し、投資効率を10倍上げる

不動産投資による「安定した収入」。
将来の夢や自由を求めるなら、これほど魅力的なものはありません。

ただし、ただ不動産を所有しているだけでは、夢も自由が近づくわけではありません。
私たち投資家が日々、意識をしなくてはいけないこと。それは「借入れリスクの回避」です。

不動産の融資を正しく理解すること。
それは、借入れリスクの回避にあたります。

不動産融資を理解していないと、相当な自己資金が無い限り、物件を増やし続けることは出来ません。

銀行側の思考を知ること。
それは、借入れリスクの回避になります。

逆に、借りる側しか知らないと、好条件での借入れはかなり難しくなります。

満額融資の方法を知ること。
それは、キャッシュアウトを減らす最大の戦略です。

これを知らないと、買えば買うほど資金が減り、資金ショートのリスクを抱えます。

金利交渉の実践力を身につけること。
無駄な金利支払いは、不動産投資にとって最大の支払いリスクです。

金利交渉を学び、たった1%下がるだけでも、 3億円の融資に対して、10年で3000万円も支出が減る効果につながります。
本講座の目的は、「あなたが優秀な不動産賃貸業の経営者として自立し、融資を有効に使えるようになり、リスクを回避し、自由と夢への道筋をつくる」ということです。
一度身につけると、一生役に立つ、銀行と金融の仕組み。 たった一度学ぶだけで、将来のキャッシュフローとライフプランが大きく改善されるのです。


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銀行の評価ポイントを知れば、
今よりも10倍の金額の融資が可能になる

投資家としての自分を写すもの、それは試算表です。
金融機関はあくまでも試算表でしか私達を評価してくれません。

自分の試算表を理解し、

  • ● 金融機関にどのように見られているのか?
  • ● どこを見て融資の判断をしているのか?
  • ● どんな人にはお金を貸さないのか?

などを意識した借入れや不動産投資を実行することで、
次の物件購入時も金融機関からの融資が可能になるのです。

金融機関は誰にでもお金を貸すわけではありません。
不動産賃貸業の健全な経営者にお金を貸すのです。
こちらの講座では、優秀な不動産賃貸業の経営者になるための、

  • ● 基礎知識
  • ● 金融機関との付き合い方
  • ● 自分を理解して、属性を上げる方法
  • ● 3億円以上融資を受けるための鉄則について

じっくりと学ぶことが出来ます。


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戦略的な試算表を作成できれば、生涯で3000万円の得をする

試算表を作りこむ事によって、大きく変わること、それは「金利」です。
お金を貸す側は、返してもらえないかもしれないリスクによって金利を変えています。

金融機関から見てリスクが低い人とは、

  • 財務諸表がいい人
  • 決算内容のいい人
  • 確定申告がいい人

は、信用が高く低い利率でお金を借りることができます。

1億円の借入れに対して1%金利が低下すると、年間100万円の差がでます。
不動産が増えれば増えるほど、金利が与えるインパクトが大きくなってきます。

試算表の見え方が良いから、低い金利での借入れが可能になり、年間コストを低くおさえることができ、キャッシュ・フローを多く得ることができ、次の物件も、低い金利での借入れが可能になるのです。

受講生の声

30代男性 Y.Hさん

40代女性 Y.Kさん

20代女性 M.Oさん

女性

男性

男性

カリキュラム

  • 第1部

    俯瞰視点:全体を見て、目的を決め、不動産融資を理解する。
    ・なぜ融資が必要なのか?
    ・融資を受けるために必要な3つの基礎知識
    ・融資の基本5原則
    ・銀行が禁止する資金使途
    ・このスクールの目的、道筋
    ・融資を使うことのメリット・デメリット
    ・融資を使わずに物件を購入するメリット・デメリット
    ・融資相談のタイミング
    ・融資を受ける前の事前準備
    ・融資に関する基礎知識
    ・担保とはなにか?
    ・3つの不動産評価
    ・銀行の掛け目を理解する
    ・抵当権と根抵当権
    ・減価償却を学ぶ
    ・融資機関の目安となる建物耐用年数
    ・元利均等払いと元金均等払い
    ・団体信用生命保険
    ・ローン特約 説明
    ・固定金利と変動金利
    ・金利の相場について



    第2部

    銀行の視点:融資する側の仕組みを学ぶ
    ・購入候補の物件が先か?融資枠の確保が先か?
    ・銀行(相手)を知ることが最重要
    ・銀行の収益はどこから生まれる?
    ・銀行による違い
    ・銀行の裏側を知る
    ・銀行融資で見られる7つのポイント
    ・銀行がお金を貸す条件とは?
    ・銀行がお金を貸せない人とは?
    ・銀行が見る、私のB/S、P/L
    ・支店長判断で貸せるお金とは?
    ・担当者の能力を見極める
    ・出来る人を見極める3つのポイント
    ・融資審査の季節性
    ・耐用年数と借入年数の関係
    ・金融機関の選び方
    ・管理会社の能力
    ・こんな物件が銀行好み
    ・こんな物件はダメ
    ・「銀行は全部同じ」ではない
    ・結局銀行が見ているポイントとは?

  • 第3部

    自分の視点:自分を知り融資との付き合い方を学ぶ
    ・融資審査を有利に進める提出書類の効果的な作成法
    ・要求された以外の「武器」となる書類
    ・自分の書類を作ってみる
    ・有利な融資に必要なこととは?
    ・事業計画の作り方
    ・自分はいくらまで借りることができるのか?
    ・どうやって信用を築くのか?属性を上げるのか?
    ・銀行に好まれる人になる
    ・銀行との付き合い方
    ・物件を購入するストーリーを作る
    ・借入後の銀行との付き合い方

    第4部

    前提知識 P/LとB/S
    ・P/Lの仕組み
    ・税金はどのように計算される?
    ・減価償却の仕組み
    ・税金計算の仕組み
    ・B/Sの仕組み
    ・キャッシュ・フローとは
    ・会計テクニックを用いた実践編
    ・銀行がお金を「貸さない」人
    ・銀行が見るB/Sのポイント
    ・銀行から有利な条件を引っ張るウラワザ(1)
    ・銀行から有利な条件を引っ張るウラワザ(2)
    ・法人化のメリットデメリット

    第5部

    銀行に喜ばれるBSを作る!
    ・現在の実際のBSを作る
    ・1年分のP/Lを作る
    ・5年分のB/S及びP/Lを作成することで、銀行受けがよい決算書を作る!
    ・フルローンで借りるとどうなる?
    ・金利の増減に対応する
    ・返済期限でここまで変わる
    ・減価償却費がキャッシュ・フローに与える影響
    ・構造による違い
    ・土地建物比率によるキャッシュ・フローの違い
    ・どのB/Sが自分の戦略にあっているのか

    第6部

    事業目的、戦略
    ・不動産経営を始める動機は何か?
    ・いくらの現金(自己資金)を用意するのか?
    ・最終的にいくらの手取り収入がほしいのか?
    ・いつまでに達成したいのか?
    ・そのためにどのような物件を取得したいのか?
    ・不動産投資で接待にやってはいけないこと
    ・融資申請から決済までの流れ
    ・ 陥りやすい融資にまつわる3つの落とし穴
    ・融資申し込み・面談時に絶対にやってはいけないこととは?
    ・3億以上の融資を受けるための3つの鉄則
    ・失敗例 1棟(1件)で終わってしまう人とは?
    ・失敗する人のパターンとその事例
    ・成功例 拡大出来る人とは?
    ・成功する人のパターンとその事例

講師紹介

野瀬 大樹

野瀬 大樹

ファイナンシャルアカデミー
認定講師

公認会計士。大手監査法人にて会計監査、株式公開支援、財務調査、内部統制構築業務にかかわる。
会計のプロとしての視点から家計のリストラに着手し、支出を1年で50%減らす。
さらに自身の労働時間を年間1000時間減らす中で、所得の増加にも成功している。

公認会計士協会主催の講習の講師も務め、小中学生に会計とお金の話をわかりやすく伝える授業には定評がある。

著書に「20代、お金と仕事について今こそ真剣に考えないとやばいですよ!」(クロスメディア・パブリッシング)がある。

「ファイナンス戦略ゼミ」の申込みはこちら

  • WEB受講コース

    パソコンやスマートフォンを活用して
    自宅や通勤中など好きな場所や時間に
    自分のペースで学べるコースです。

    こんな人におすすめ ・好きな時間に自分のペースで学びたい方
    ・教室に通うことができない方

    受講料 98,000円 (税別)
    受講時間 7.5時間(90分×5回)
    ※ワークの時間など、実際の講座内容を一部編集して配信しています
    受講期間 教材受け取りから2年間。
    ※教室受講の映像を配信しています。(年に1回程度更新)
    セット内容 ・WEB受講パス
    ・教科書3冊
    支払い方法 * クレジットカード
    (一括払い・分割払い・リボ払い)
    クレジットカードロゴ * 銀行振込
    ※教育ローンも利用可能です。詳しくは事務局まで問合せください。
                                   
  • WEB+教室受講コース

    WEB受講と、教室での授業への参加の
    両方がセットになったコースです。
    それぞれのメリットを活かして学べます。

    こんな人におすすめ ・講師の話を直接聞きたい方
    ・WEBと教室それぞれのよさを活かして学びたい方

    受講料 128,000円 (税別)
    受講日程 東京:2018年11月10日(土)
    10時00分−19時15分
    ※コース申込み後、マイページより教室受講の参加登録を行ってください。
    受講場所 東京・新宿本校  会場地図はこちら
    セット内容 ・教室受講パス
    ・WEB受講パス
    ・教科書3冊
    支払い方法 * クレジットカード
    (一括払い・分割払い・リボ払い)
    クレジットカードロゴ * 銀行振込
    ※教育ローンも利用可能です。詳しくは事務局まで問合せください。
                                    
                    

安心の受講制度

  • 受講料返金制度

    スクールの内容に満足できなかった場合は、受講料を全額返金します。教材の受け取りから30日以内にご連絡ください。30日間学んだうえで、継続して学ぶかどうかを判断することができます。内容に自信があるからこそ実施できる制度です。

    ※1人1回(1講座)まで利用可能です。
    ※返金制度を利用したスクールに再度申込むことはできません。

  • 継続会員コース

    スクールを受講して2年が経過し、受講期間が終了した場合、所定の受講料を支払うことで受講期間を2年間延長することができます。

    ※なお、投資スクールの受講期間を終了しても利益が出なかったときは、所定の申請を行うことで、継続会員コース(WEB受講のみ)の受講料の支払いが免除になる制度があります。

ファイナンシャルアカデミー制度規約


この制度規約(以下『本規約』)はファイナンシャルアカデミーが開催するメインスクール、ゼミ、ミニスクール、その他の講座の受講にあたっての規約を定めるものです。

メインスクールとは、不動産投資スクール、株式投資スクール、外貨投資・FXスクール、お金の教養スクール、定年後設計スクールの5つのスクールの総称です。 その他のゼミ、ミニスクールに該当する講座の一覧はこちらで確認できます。

T.受講期間
・メインスクール
WEB受講    教材の受け取りから 2 年間
WEB+教室受講  初めて教室で受講してから 2 年間(通算で最大 3 年間)
*教室での初回受講は、原則教材を受け取ってから 1 年以内となります。1 年を越えても受講することができますが、その場合でも有効期間は教材受け取りから 3 年間となり、教室での受講可能期間は2年間より短くなります。

・ゼミ、ミニスクール
WEB受講    教材の受け取りから 2 年間
WEB+教室受講    教材の受け取りから 2 年間
*受講の有効期限内で教室受講が1回できます。

U.受講方法
〈WEB受講について〉
・マイページから視聴できます。
*最新の講義は開催日から3営業日以内に動画配信されます。
*動画配信は、全ての開催講座が対象ではありません。

〈教室受講について〉
教室受講をするためには、教室受講パスの申込みが必要となります。教室受講は当該講座のWEB受講を申し込んでいる場合のみ可能です。また、すべてのメインスクール、ゼミ、ミニスクールにおいて、各講座で定められた開催単位ごとに教室予約が必要となります。

*WEB受講期間中に教室受講パスを追加で申込みした場合、受講期間は、初めて教室で受講してから2年間となります。ただし、WEB受講期間の開始から1年を経過して申込みした場合、受講期間はWEB受講の開始から通算で最大3年間となり、教室での受講可能期間は2年間より短くなります。

・メインスクール
開催日の45日前からマイページで教室予約ができます。 スクールごとに1度に予約できる回数に上限があります。上限に達した場合も、予約した講座の開催日を過ぎると、過ぎた回数分をまた予約できるようになります。

・ゼミ、ミニスクール
新規開催の公開と同時にマイページから教室予約ができます。
教室受講パス(1回参加権利)を利用して、教室に参加できるのは1回限りですが、教室受講パス(1回参加権利)を追加申込みすることで複数回参加することも可能です。

マイページの詳しい利用方法については、教材に同梱している『受講の手引』をご確認ください。

V.受講に関する制度

(1)受講料返金制度
ファイナンシャルアカデミーが開催するすべての講座に適用されます。
受講した講座の内容に満足しなかった場合、以下の条件をすべて満たしていれば、1人1回まで受講料を全額返金いたします。

・教材受け取りから30日以内に、当校事務局へ「受講料返金制度」の利用を希望する旨を申し出ること。(教材がない講座の場合は、講座に参加した日から30日以内)
・受講料返金制度利用の申し出から7日以内必着で、以下の書類・教材をすべて事務局に送付すること。
  ・当校指定の返金依頼書
  ・顔写真付きの身分証明書(運転免許証、パスポートなどのコピー)
  ・教材一式(教材がある講座のみ)
・返金を希望する理由が受講料返金制度の主旨から外れていないこと。

[受講料返金制度の利用の流れ]
1. 受講料返金制度の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
2.事務局から「返金依頼書」をメール送付もしくは郵送いたします。
3.返金依頼書に必要事項を記入のうえ、顔写真付きの身分証明書(運転免許証・パスポート等のコピー) とすべての教材を事務局にお送りください。
その際の送料はご負担ください。
4.事務局にて内容を確認し、不備・不足がなければ返金時期をメールでお知らせします。返金のタイミングおよび返金方法は、申込み時の条件により異なります。

[受講料返金制度の対象とならないケース]
・教材受け取り日より31日以上が経過している場合
・申し出から7日以内必着で、すべての書類・教材を返却できない場合
・規定回数を超えて制度の利用を希望した場合
・当校の教材であっても第三者からの売買・譲渡を通じて二次的に取得した場合
・その他、当校が受講料返金制度の主旨から外れる利用と認めた場合

[注意点]
・内容に満足しなかった場合にのみ利用できる制度です。そのため「受講料返金制度」を利用した講座には再申込みできません。
・教材返送時の送料はご負担ください。着払いで返送された場合、送料を差し引いた額を返金いたします。
・受講料返金制度の利用は、すべての講座を通じて1人1回までとなります。例えば,不動産投資スクールにて受講料返金制度を利用した場合は,株式投資スクールなど他のスクールでは受講料返金制度は利用できません。
・講座同時受講優待などを利用した場合、「受講料返金制度」は1講座のみ適用となります。例えば、不動産投資スクールと株式投資スクールを申込んだ場合、「受講料返金制度」はどちらかの講座のみ適用となり、受講料については優待適用後の金額を返金いたします。

(2)複数講座同時受講優待
メインスクールのうち、いずれか2つ以上のスクールを同時に申込んだ場合に限り適用されます。同時に申込んだ2つ目以降のスクールすべてのWEB受講料が一部優待されます。

*優待される受講料は申込み講座の組合せによって異なりますので、詳細は事務局まで問合せください。
*他の特典と併用することはできません。

(3)家族優待
メインスクール、ミニスクールのうち、同じスクールを、家族で同時決済(同時支払い)する場合に限り適用されます。夫婦・婚約者・親子・兄弟姉妹に限り、2人目のWEB受講料が半額、教室受講パスが無料になります。

(例) 不動産投資スクールを家族優待を利用して夫婦で受講する場合
2人目のWEB受講 298,000 円(税別) → 149,000 円(税別)
※教室受講パスが無料になるのは、1人目が教室受講パスを申込んでいる場合に限ります。1人目がWEB受講のみの場合には2人目もWEB受講のみとなります。

(4)休学・復学制度
メインスクールに限り適用されます。
やむを得ない理由により受講の継続が困難な場合に、受講期間中に1度、最大1年間休学することができます。

[休学・復学制度の利用の流れ]
1. 「休学・復学制度」の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
2. 事務局から「休学届」もしくは「復学届」をメール送付もしくは郵送します。
3. 届出書に必要事項を記入のうえ、事務局にお送りください (送料はご負担ください)。
4. 事務局にて内容を確認し、不備がなければ、届出を受領した旨をメールでお知らせいたします。
[注意点]
・「休学届」を提出した場合、休学開始日から教室受講予約、WEB受講ができなくなります。「復学届」を提出した場合、復学日から教室受講予約、WEB受講ができます。
・休学中は、教室受講、WEB 受講、質問会、合同懇親会への参加ができません。
・休学期間を問わず、休学が申請できるのは受講期間中に1度限りです。

(5)継続会員コース
メインスクール、ゼミ、ミニスクールに限り適用されます。

受講期間終了後3ヵ月以内であれば、所定の受講料を納入することで受講期間をさらに2年間延長することができます。

(例)不動産投資スクールを継続会員コースを利用して受講する場合
WEB受講 298,000 円(税別) → 149,000 円(税別)
WEB + 教室受講 378,000 円(税別) → 189,000円 (税別)

なお、不動産投資スクール、株式投資スクール、外貨投資・FXスクールについては、受講期間を終了しても利益が出なかったときは、所定の要件に基づいて申請を行うことで、継続会員コース(WEB受講のみ)の受講料の納入が免除になる制度があります。
希望する場合は、事務局にご連絡ください。申請方法と提出書類をご案内いたします。

2006 年1 月1 日制定・施行
本規約は、2018年8 月1 日より改訂施行する。

■教室受講規定

・授業中の録音、録画等はお控えください。
・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音など他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
・小さなお子様については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りしています。
・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更する場合があります。
・一定人数に達しない場合や、講師の急病などにより、授業の開催を延期または中止する場合があります。
・当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止いたします。
・以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
(1) 授業を録音、録画した人
(2) ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人
(3) 授業の進行に支障をきたす言動をする人
(4) 飲酒している人
(5) 他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
(6) 立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
(7) その他、事務局が不適切と判断した人
・企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるためお断りしています。
・資料は授業に参加した人のみ配布しています。当日欠席した場合はマイページよりダウンロードをお願いします。
・講義中に、当校及び当校グループのホームページ上に開催報告として掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を利用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、お気軽に事務局までご連絡ください。


■勧誘行為に関する禁止規定

・当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた方は、事務局までお知らせ下さい。
・これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。被害を最小限に抑えるため、名前・斡旋先名・企業名などを(1)教室やイベント会場での掲示、(2)当校ホームページへの掲載、(3)受講生へのメール送付等によって受講生への注意喚起を行うことがあります。

2018年8 月1 日より改訂施行

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スクールや講座に関する
事務局への問合せ先

問合せ前に受講検討者や受講生からの「よくある質問」もご覧ください。

よくある質問

問合せはメールでも受け付けております。事務局が対応します。

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    0120-104-384受付:10-19時[月-土]
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    0120-104-749受付:9-21時[毎日 ※年末年始を除く]
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