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東京・大阪・ニューヨークで運営するお金の学校です。年前に創立し、これまで延べ万人の受講生が、家計管理から経済新聞の読み方、正しい資産運用などお金の教養を2年かけて学ぶコースを中心に受講しています。

お金の教養講座

年間3万人以上が受講する当校の定番講座。お金の貯め方から効果的な家計管理など、日々のお金の悩みから解放されるためのエッセンスを短時間で効率よく学べます。

お金があると幸せというより、『幸せになれる選択肢が増える』

  • 経済的不安から解放されて、ふたりの理想を叶えることができました。30代夫婦
  • お金の教養が高まり、付き合う人の層も変化しました。30代男性
  • もう一本のロープができて心に余裕が生まれました。40代男性
  • マネーを学んで、お金の管理が楽しくなりました。20代女性

ファーストステップシリーズ 家計管理編

家計管理の応用

お金が貯まるカンタン家計管理
改善編

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概要

家計簿つけてみたけど、どこから手をつけていいか分からない

「まずは、家計簿をつけてみたけど、この先なにしたらいいかわからない」
「毎月、家計簿をつけているだけで貯金は全然増えない」

家計簿を記入するだけ、集計するだけになっていませんか?
そこから無駄な支出が見えましたか?

家計簿の最大の目的は、収支を記録し無駄をなくし、上手にやりくりしていくことです。
ただし、やりくりは努力ではなかなか長続きがしません。その最大のコツは正しいお金の「法則と仕組み」を知っているかなのです。

お金の正しい法則を知ると、お金がみるみる貯まる

例えば、「節約」と聞くと、皆さんはどんなことを思い浮かべるでしょうか?
スーパーで上手に買い物をすることで食費を削る、外食の回数を減らす、電気のスイッチをこまめに消したり、残り湯を再利用したりすることで水道光熱費を削る、新聞を購読するのを止める――節約の方法は枚挙に暇がないほどたくさんあります。
でも、毎日、涙ぐましい我慢や努力をして10円、50円単位の節約を続けていても、なかなか長続きはしないもの。

実は、この節約にも法則があるんです。
それは、「3つのルールをもとに、優先順位をつけて出費をリストラしていく」ということ。たったこれだけで日々の涙ぐましい我慢や努力とはおさらばです。
こんなふうに、ひとつひとつ正しいお金の「法則と仕組み」をきちんと知っておくことで、お金の貯まる家計へ大変身です。

家計のバランスシート(B/S)で本当の経済的な豊かさを手に入れる

家計のバランスシート(B/S)で本当の経済的な豊かさを手に入れるでは、家計簿上で毎月黒字になっていれば、どんどん豊かになっていくのでしょうか。
実はそこが落とし穴。私たちの多くは「自分のお金=通帳残高」と思ってしまっていますが、 家計が本当に健全かどうかは、毎月の家計の収支をみるだけでは不十分で「資産」と「負債」という観点からもチェックする必要があるのです。

企業にお勤めしている方ならイメージできると思いますが、企業は定期的にバランスシート(B/S)を作って財務の状態が健全かどうか分析しています。
同じように家計においても「資産と負債、そして資産から負債を引いた"純資産の額”」をすべて明らかにすることで、お財布にも心にも、ゆとりをある人生を送ることができるようになるのです。

そこで今回、ファーストステップシリーズ「お金が貯まるカンタン家計管理〜改善編〜」では、実際の家計簿から改善のポイントを学び、お金がみるみる貯まる家計改善のコツやB/Sのつけ方を具体的に学んでいきます。
「まだ家計簿をつけたことがない…」という人は「お金が貯まるカンタン家計管理〜基礎編〜」とあわせて受講してみてください。

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こんな人におすすめ

  • 家計の体質改善を行いたい人
  • 家計簿をつけるだけで家計の見直しポイントがわからない人
  • 賢くお金と付き合っていきたいと思っている人
  • 貯金がなかなか増えない人
  • 家計のバランスシートをつけてみたい人

カリキュラム

  • 1. 他人の家計簿から改善点を考える

    他人の家計簿から考える家計の問題

  • 2. 家計改善の具体的テクニック

    貯蓄を仕組み化しよう
    節約には優先順位がある
    本当に必要?見直すべき固定費
    お金の生活習慣病の改善で変わる変動費
    特別支出を把握しよう
    銀行口座の整理でお金の管理の仕組みづくり
    夫婦での家計管理の方法
    家計管理のパターンとメリット・デメリット
    理想と現実を見比べてみると問題点が出てくる

  • 3. 家計のB/Sをつけてみよう

    「資産一覧表」とは?
    資産一覧表の役割とは
    年齢からみたその人の理想の純資産は?
    資産を立体的に把握しよう
    資産一覧表
    P/LとB/Sをイメージしながらお金の教養STAGEを高める

本講座は、「お金の教養スクール」(全24回)のカリキュラムの一部となります。 今回のテーマに限らず、体系的にお金の知識を身につけたい方は「お金の教養スクール」の受講をおすすめします。

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講師紹介

  • 肥後 知歩

    ファイナンシャルアカデミー認定講師。
    ファイナンシャルプランナー

    愛知県岡崎市出身。大学卒業後、某自動車メーカーショールームにて約7年勤務後、ホテル勤務等を経て、講師に。
    「お金や経済を身近に感じていただきたい」という想いで日々、講演活動を行っている。

受講料返金制度について

「内容が受講料に見合わない」と感じられた場合には、受講料の全額返金に応じます。 講座のクオリティに自信がある当校ならではの保証制度です。

教材紹介

ファイナンシャルアカデミーの教材は、 初めての人も無理なく始められ、経験者でも充分に満足できる完全オリジナル教材です。 必要な情報を体系立てて学べるので、一度身につけた知識が生涯役立ちます。

オリジナルの教科書が完成するまで

教科書は、 お金のことを正しく伝えるため、日々内容を更新しながら、私たちの手で丁寧に作っています。 必要な情報を体系立てて学べるため、お金の勉強が初めてという方も無理なく始められます。

受講までの流れ

  1. 「お金が貯まるカンタン家計管理」WEB受講・教室受講の申込み

  2. 支払い方法の選択

    クレジットカード

    VISAやMASTERなど、ほぼすべてのクレジットカードが利用できます(分割払いも可)。デビットカードも利用できます。

    銀行振込

    みずほ銀行 新宿南口支店
    【口座番号】 2099648[普通]
    【名義】 ニホンファイナンシャルアカデミー(カ

  3. 教材受け取り&受講

    安心の受講料返金制度

    スクールの内容に満足できなかった場合は、受講料を全額返金します。教材の受け取りから30日以内にご連絡ください。30日間学んだうえで、継続して学ぶかどうかを判断することができます。内容に自信があるからこそ実施できる制度です。

    ※1人1回(1講座)まで利用可能です。 ※返金制度を利用したスクールに再度申込むことはできません。

申込み方法

セミナーに申込む

「お金が貯まるカンタン家計管理」の申込みはこちら

  • WEB受講

    郵送で届く教科書と、スマートフォンや
    PCを使ってWEBで学びます。
    自宅や通勤中など好きな場所や時間に
    自分のペースで学べるスタイルです。

    こんな人におすすめ ・好きな時間に自分のペースで学びたい人
    ・教室に通うことができない人

    受講料 6,000円 (税別)
    受講時間 90分
    ※ワークの時間など、実際の講座内容を一部編集して配信しています
    受講期間 教材受け取りから2年間。
    ※教室受講の映像を配信しています。(年に1回程度更新)
    セット内容 ・WEB受講パス
    ・教科書1冊(自宅に配送)
    支払い方法 * クレジットカード
    (一括払い・分割払い・リボ払い)
    クレジットカードロゴ * 銀行振込
    * 代引き
  • 教室受講

    教室での授業に参加できるコースです。

    こんな人におすすめ ・講師の話を直接聞きたい人
    ・講師に質問をしたい人

    受講料 6,000円 (税別)
    受講日程 2019年3月4日(月) 20:30 - 22:00
    受講場所 東京・新宿校  会場地図はこちら
    セット内容 ・教室参加パス(1回参加権利)
    ・教科書1冊(教室で配布)
    支払い方法 * クレジットカード
    (一括払い・分割払い・リボ払い)
    クレジットカードロゴ * 銀行振込
ファイナンシャルアカデミー制度規約

この制度規約(以下『本規約』)はファイナンシャルアカデミーが開催するメインスクール、ゼミ、ミニスクール、その他の講座の受講にあたっての規約を定めるものです。

メインスクールとは、不動産投資スクール、株式投資スクール、外貨投資・FXスクール、お金の教養スクール、定年後設計スクールの5つのスクールの総称です。 その他のゼミ、ミニスクールに該当する講座の一覧はこちらで確認できます。

T.受講期間
・メインスクール
WEB受講    教材の受け取りから 2 年間
WEB+教室受講  初めて教室で受講してから 2 年間(通算で最大 3 年間)
*教室での初回受講は、原則教材を受け取ってから 1 年以内となります。1 年を越えても受講することができますが、その場合でも有効期間は教材受け取りから 3 年間となり、教室での受講可能期間は2年間より短くなります。

・ゼミ、ミニスクール
WEB受講    教材の受け取りから 2 年間
WEB+教室受講    教材の受け取りから 2 年間
*受講の有効期限内で教室受講が1回できます。

U.受講方法
〈WEB受講について〉
・マイページから視聴できます。
*最新の講義は開催日から3営業日以内に動画配信されます。
*動画配信は、すべての開催講座が対象ではありません。

〈教室受講について〉
教室受講をするためには、教室受講パスの申込みが必要となります。教室受講は当該講座のWEB受講を申込んでいる場合のみ可能です。また、すべてのメインスクール、ゼミ、ミニスクールにおいて、各講座で定められた開催単位ごとに教室予約が必要となります。

*WEB受講期間中に教室受講パスを追加で申込みした場合、受講期間は、初めて教室で受講してから2年間となります。ただし、WEB受講期間の開始から1年を経過して申込みした場合、受講期間はWEB受講の開始から通算で最大3年間となり、教室での受講可能期間は2年間より短くなります。

・メインスクール
開催日の45日前からマイページで教室予約ができます。 スクールごとに1度に予約できる回数に上限があります。上限に達した場合も、予約した講座の開催日を過ぎると、開催終了講座の回数分を予約できるようになります。

・ゼミ、ミニスクール
新規開催の公開と同時にマイページから教室予約ができます。
教室受講パス(1回参加権利)を利用して、教室に参加できるのは1回限りですが、教室受講パス(1回参加権利)を追加申込みすることで複数回参加することも可能です。

マイページの詳しい利用方法については、教材に同梱している『受講の手引』をご確認ください。

V.受講に関する制度

(1)受講料返金制度
ファイナンシャルアカデミーが開催するすべての講座に適用されます。
受講した講座の内容に満足しなかった場合、以下の条件をすべて満たしていれば、1人1回まで受講料を全額返金します。

・教材受け取りから30日以内に、当校事務局へ「受講料返金制度」の利用を希望する旨を申し出ること(教材がない講座の場合は、講座に参加した日から30日以内)
・受講料返金制度利用の申し出から7日以内必着で、以下の書類・教材をすべて事務局に送付すること
  ・当校指定の返金依頼書
  ・顔写真付きの身分証明書(運転免許証、パスポートなどのコピー)
  ・教材一式(教材がある講座のみ)
・返金を希望する理由が受講料返金制度の主旨から外れていないこと

[受講料返金制度の利用の流れ]
1. 受講料返金制度の利用を希望する旨を、事務局にご連絡ください。
2.事務局から「返金依頼書」をメール送付もしくは郵送します。
3.返金依頼書に必要事項を記入のうえ、顔写真付きの身分証明書(運転免許証・パスポート等のコピー) とすべての教材を事務局にお送りください。
その際の送料はご負担ください。
4.事務局にて内容を確認し、不備・不足がなければ返金時期をメールで通知します。返金のタイミングおよび返金方法は、申込み時の条件により異なります。

[受講料返金制度の対象とならないケース]
・教材受け取り日より31日以上が経過している場合
・制度を利用する旨の連絡をいただいてから7日以内必着で、すべての書類・教材を返却できない場合
・規定回数を超えて制度の利用を希望した場合
・当校の教材であっても第三者からの売買・譲渡を通じて二次的に取得した場合
・その他、当校が受講料返金制度の主旨から外れる利用と認めた場合

[注意点]
・内容に満足しなかった場合にのみ利用できる制度です。そのため「受講料返金制度」を利用した講座には再申込みできません。
・教材返送時の送料はご負担ください。着払いで返送された場合、送料を差し引いた額を返金します。
・受講料返金制度の利用は、すべての講座を通じて1人1回までとなります。例えば、不動産投資スクールにて受講料返金制度を利用した場合は、株式投資スクールなど他のスクールでは受講料返金制度は利用できません。
・講座同時受講優待などを利用した場合、「受講料返金制度」は1講座のみ適用となります。例えば、不動産投資スクールと株式投資スクールを申込んだ場合、「受講料返金制度」はどちらかの講座のみ適用となり、受講料については優待適用後の金額を返金します。

(2)複数講座同時受講優待
メインスクールのうち、いずれか2つ以上のスクールを同時に申込んだ場合に限り適用されます。同時に申込んだ2つ目以降のスクールすべてのWEB受講料が一部優待されます。

*優待される受講料は申込み講座の組合せによって異なるので、詳細は事務局まで問合せください。
*他の特典と併用することはできません。

(3)家族優待
メインスクール、ミニスクールのうち、同じスクールを、家族で同時決済(同時支払い)する場合に限り適用されます。夫婦・婚約者・親子・兄弟姉妹に限り、2人目のWEB受講料が半額、教室受講パスが無料になります。

(例) 不動産投資スクールを家族優待を利用して夫婦で受講する場合
2人目のWEB受講 298,000 円(税別) → 149,000 円(税別)
※教室受講パスが無料になるのは、1人目が教室受講パスを申込んでいる場合に限ります。1人目がWEB受講のみの場合には2人目もWEB受講のみとなります。

(4)休学・復学制度
メインスクールに限り適用されます。
やむを得ない理由により受講の継続が困難な場合に、受講期間中に1度、最大1年間休学することができます。

[休学・復学制度の利用の流れ]
1. 「休学・復学制度」の利用を希望する旨を、事務局に連絡してください。
2. 事務局から「休学届」もしくは「復学届」をメール送付もしくは郵送します。
3. 届出書に必要事項を記入のうえ、事務局にお送りください (送料はご負担ください)。
4. 事務局にて内容を確認し、不備がなければ、届出を受領した旨をメールでお知らせします。
[注意点]
・「休学届」を提出した場合、休学開始日から教室受講予約、WEB受講ができなくなります。「復学届」を提出した場合、復学日から教室受講予約、WEB受講ができます。
・休学中は、教室受講、WEB 受講、質問会への参加ができません。
・休学期間を問わず、休学が申請できるのは受講期間中に1度限りです。

(5)継続受講制度
メインスクール、ゼミ、ミニスクールに限り適用されます。

受講期間終了後3ヵ月以内であれば、所定の受講料を納入することで受講期間をさらに2年間延長することができます。

(例)不動産投資スクールを継続受講制度を利用して受講する場合
WEB受講 298,000 円(税別) → 149,000 円(税別)
WEB + 教室受講 378,000 円(税別) → 189,000円 (税別)

なお、不動産投資スクール、株式投資スクール、外貨投資・FXスクールについては、受講期間を終了しても利益が出なかったときは、所定の要件に基づいて申請を行うことで、継続受講制度(WEB受講のみ)の受講料の納入が免除になる制度があります。
希望する場合は、事務局にご連絡ください。申請方法と提出書類のご案内をします。

2006 年1 月1 日制定・施行
本規約は、2018年8 月1 日より改訂施行する。

ファイナンシャルアカデミー制度規約

■教室受講規定
・授業中の録音、録画等はお控えください。
・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音など他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
・小さなお子様については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りしています。
・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更する場合があります。
・一定人数に達しない場合や、講師の急病などにより、授業の開催を延期または中止する場合があります。
・当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
・以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
1. 授業を録音、録画した人
2. ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人
3. 授業の進行に支障をきたす言動をする人
4. 飲酒している人
5. 他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
6. 立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
7. その他、事務局が不適切と判断した人
・企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるためお断りしています。
・資料は授業に参加した人のみ配布しています。当日欠席した場合はマイページよりダウンロードをお願いします。
・講義中に、当校及び当校グループのホームページ上に開催報告として掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、お気軽に事務局までご連絡ください。


■勧誘行為に関する禁止規定
・当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
・これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。被害を最小限に抑えるため、名前・斡旋先名・企業名などを(1)教室やイベント会場での掲示、(2)当校ホームページへの掲載、(3)受講生へのメール送付等によって受講生への注意喚起を行うことがあります。

2018年8 月1 日より改訂施行


スクールや講座に関する
事務局への問合せ先

問合せ前に受講検討者や受講生からの「よくある質問」もご覧ください。

よくある質問

問合せはメールでも受け付けております。事務局が対応します。

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