年収600万以上のあなたに
お金の学校が教える
節税対策 セミナー
※調査実施期間:2021年9月21日〜2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)
- iDeCoやふるさと納税はやっているけれど
手取りが増えた感じがしない - ボーナスが支給されたけれど、
振り込まれた金額が思ったより少ない - 昇給したのに、
思ったより手取り収入が増えていない
\ 知っていますか? /
年収の約3ヶ月分 は
「税金と社会保険料」で
引かれています。
なんと、年収600万円のうち
約140万円 引かれていることに!
生涯では 数千万円単位で
引かれることになります。
そこで注目を集めているのが
iDeCo(確定拠出型年金)や
ふるさと納税といった
税制優遇を活用した節税です。
年収600万円
(月収50万円)の場合
-
iDeCo
(個人型確定拠出年金)(企業年金なし)の場合
節税効果
55,200円
人気の「iDeCo」でも
節税効果は限定的 -
ふるさと納税
ワンストップ特例制度を使った場合
節税効果
年間72,000円
ただし、寄附している分だけ
お金は出ていっている
よくある節税対策では
年間数万円単位しか節税できず…
手取りを大きく増やすためには
もっと抜本的な
節税の仕組みが必要になります。
そこで、このセミナーでは
「お金の学校」ならではの
知識とノウハウをもとに
年間数十万円単位で
手取りを増やすことができる
抜本的な節税方法を紹介します!
このセミナーの
3つのポイント
-
- 給与から引かれるお金を正しく理解する
-
- 控除を増やして節税する
-
- 抜本的な”節税の仕組み”を作る
このセミナーで
学べること
-
税金の仕組みと
年収ごとの納税額 -
iDeCoやふるさと納税
の活用法 -
節税対策で陥りがちな
落とし穴とその対策 -
手取りが年間119万
アップする節税対策 -
自分にあった
節税対策の選び方
しっかり知識とノウハウを身につけて
「節税の仕組み」を作る
ことができれば、
年間数十万円、生涯では
数百万円の差 がつきます。
知っているか・知らないか
やるか・やらないか
これが、大きな手取りの差
になるのです。
このセミナーの
5つの特徴
- 動画で今すぐ学べる
- 110分たっぷり学べる
- 人気FP講師が解説
- 他では聞けない節税方法が学べる
- セミナー受講者だけの限定特典
セミナー講師紹介
-
木村 謙吾Kengo Kimura
ファイナンシャルプランナー
パラレルインカム
実現スクール講師ファイナンシャルプランナー。パラレルインカム実現スクール講師。スクール統括責任者。専門学校の運営責任者として勤務していた頃にファイナンシャルアカデミーの講座を受講し、金融経済教育に価値を感じ入社。現在は自身の経験とファイナンシャルプランナーとしての知識を交えながら、多くの未経験者・初心者向け講座やスクールで講演を行い、人気を博している。また、スクール統括責任者として幅広い講座の企画・運営、また受講生カウンセリングにも従事している。
ファイナンシャルプランナー。パラレルインカム実現スクール講師。スクール統括責任者。専門学校の運営責任者として勤務していた頃にファイナンシャルアカデミーの講座を受講し、金融経済教育に価値を感じ入社。現在は自身の経験とファイナンシャルプランナーとしての知識を交えながら、多くの未経験者・初心者向け講座やスクールで講演を行い、人気を博している。また、スクール統括責任者として幅広い講座の企画・運営、また受講生カウンセリングにも従事している。
こんな人に
おすすめです
- 給与収入からなにが引かれているのか知りたい
- 天引きされて残った自分の手取り収入に漠然とした不満がある
- 「iDeCo」や「ふるさと納税」の節税効果に満足できない
- 年間数万円単位の節税では物足りず、年間十万円単位の大きな節税に興味がある
- 節税効果の高い「新NISA」に興味がある
- 経費」や「減価償却」を使った節税について詳しく知りたい
- 「給与より税率の低い収入源」に興味がある
- 今後のさらなる増税に今からしっかり備えておきたい
- 値上げラッシュを乗り切るために少しでも手取りを増やしたい
お金の学校が教える
節税対策セミナーを申込む
お金の学校が教える節税対策セミナーは、収録された動画を受講するセミナーです。
再生や一時停止、倍速再生などの操作ができるので、自分のペースで学習することができます。
申込み後すぐに受講いただけます。
- 受講料
- 無料
- 受講期間
- 申込みから3日間
申込みかんたん30秒!
動画セミナーを申込むファイナンシャルアカデミー受講規約
第1条(定義)
この受講規約(以下『本規約』)は株式会社FinancialAcademy(以下、『当校』)が提供する教室授業、Zoom授業、動画授業を受ける際のルール等を定めるものです。
第2条(禁止事項)
- 1. 授業内容の録音、録画、写真撮影等はお控えください。
- 2. 授業は申込者のみ受講できます。複数人での視聴はお控えください。
- 3. 企業・団体による受講は、他の受講生に迷惑がかかる場合があるため、事前の許可がある場合を除いてお断りしています。
- 4. 受講に必要なID、パスワード、URL等の譲渡及び貸与は一切禁止します。譲渡及び貸与の事実が発覚した場合は、当校は受講生に対して、本サービスの全部もしくは一部の利用を制限することができるものとします。
- 5. 当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為は一切禁止します。
- 6. 以下に該当する人は、円滑な授業運営のため、受講をお断りする場合があります。
- ・授業を録音、録画、写真撮影等した人
- ・教科書や授業で使用する資料の転写・複写または、ウェブサイト等へ公開した人
- ・ネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘目的の人※
- ・他の受講生や講師に対し、暴言、暴力、セクハラ行為、プライバシーを侵害する行為等を行った人
- ・受講に必要なID、パスワード、URL等を譲渡及び貸与した人
- ・ひとつの受講権利を使い、複数人で受講した人
- ・授業の進行に支障をきたす言動をする人
- ・明らかに体調不良の人、居眠りをしている人、飲酒している人
- ・立ち入り禁止エリアへ不当に侵入した人
- ・その他、当校の運営上、事務局が不適切と判断した人
※当校では、受講生間における当日及び後日のネットワークビジネス、投資、宗教等の勧誘行為を一切禁止しています。これらに該当する営業・勧誘を受けた際は、事務局までお知らせください。
これらの勧誘行為が発覚した場合、受講生への迷惑、及び当校の信用が大きく毀損する悪質な行為として然るべき対処をさせていただきます。
被害を最小限に抑えるため、次の方法にて名前・斡旋先名・企業名などを公開する場合があります。
- ・教室やイベント会場での掲示
- ・当校ウェブサイトへの掲載
- ・受講生へのメール送付等
第3条(教室授業)
教室授業は下記のルール等に基づいて開催されます。
- ・最低開催人数は5名とします。
- ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
- ・開催時期や、授業内容・講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
- ・授業中のパソコンの使用や撮影は原則禁止とさせていただきます。一部の使用が許可されたスクール・講座におきましても、タイプ音や撮影音などが他の受講生の迷惑にならないようにご注意ください。
- ・15歳未満の方については、他の受講生の集中を妨げる可能性があるため入室をお断りします。
- ・資料は授業に参加した人にのみ配布します。
- ・授業中に、当校及び当校グループのウェブサイト等に開催報告を掲載するための写真撮影や、講師トレーニングのための映像撮影をする場合があります。最大限、個人が特定されない写真を使用させていただきますが、万が一写真の変更希望がある場合には、事務局までご連絡ください。
第4条(Zoom授業)
Zoom授業は下記のルール等に基づいて開催されます。
- ・補助資料がある講座について、補助資料は、事前の案内を確認のうえご準備ください。
- ・最低開催人数は5名とします。
- ・開催3日前の時点で、開催予定講座の予約人数が5名を下回る場合、講座の開催を中止する場合があります。
- ・授業内容や講師は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
- ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
- ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。
第5条(動画授業)
動画授業は下記のルール等に基づいて開催されます。
- ・補助資料がある講座については、マイページの動画授業受講画面から確認できます。
- ・配信される授業や公開の時期は、急病、天候、災害、その他やむを得ない事情により予告なく変更される場合があります。
- ・当校は、システム若しくは通信回線等の障害又は停電、騒乱、火災若しくは天災地変等の不可抗力によって、予告なくサービスの一部又は全部の提供を一時停止することがあります。
- ・当校は、当校または当校から委託を受けた者が前項に基づく修理又は復旧を行っている間、受講生が動画視聴できないことについて、当校に故意又は重過失がある場合を除き、一切責任を負わないものとします。
- 2006年1月1日制定・施行
- 本規約は、2018年6月1日より改定されました。
- 本規約は、2019年3月15日より改定されました。
- 本規約は、2019年11月11日より改定されました。
- 本規約は、2020年7月1日より改定されました。
- 本規約は、2021年1月5日より改定されました。
- 本規約は、2022年1月6日より改定されました。
- 本規約は、2022年4月1日より改定されました。
- 本規約は、2022年9月1日より改定されました。
- 本規約は、2024年4月1日より改定されました。
ファイナンシャルアカデミー
について
開校22周年を迎えました!
ファイナンシャルアカデミーは開校22周年を迎えた、日本最大級の総合マネースクール。これまでの延べ受講生数は累計万人を超えました。
セミナーやスクールだけでなく、小学生の金融教育や高校の家庭科での授業、企業や官公庁での研修など、どこよりも幅広く「お金の授業」を行っています。
※調査実施期間:2021年9月21日〜2021年10月1日 ■開校年数:開校からの年数及び事業の継続期間 ■累計受講生数:開校から調査時点までの、講座受講申込者の総数。■受講生満足度:2021年上半期の有料講座が対象。当校調べ。■調査範囲:日本国内 ■第三者機関名:株式会社 ESP総研 調べ(2021年10月1日時点)
TVや新聞など数多くのメディアからの取材実績があります。
累計160万部超
お金の教養を高める書籍をこれまで100冊以上出版しています。
採用企業数100社超
多くの学校や企業で授業・研修を実施。実践につながるカリキュラムが評価されています。
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品川女子学院高等部での家庭科の授業でも毎年「お金の授業」を実施。
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Jリーグのチームへの「お金の教養講座」を開催。アスリートのセカンドキャリアを応援!
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公的年金の運用を管轄する厚生労働省年金局でも研修を実施。
『絶対的な中立性』への
徹底的なこだわり
私たちは、多くのマネーセミナーやマネースクールのように、投資信託や保険、不動産を販売することを目的にしていません。販売も紹介も一切行わず、中立的な立場で「本当に価値のある」知識とノウハウを提供すること。このことに徹底的にこだわっています。
この創業以来20年間変わることのない「絶対的な中立性」が、多くの受講生に支持されています。
川島永嗣さん(プロサッカー選手)が
公式アンバサダー
各分野における有識者で構成されるアドバイザリーボードを設置しています。また、欧州で長年活躍するサッカー日本代表の川島選手がファイナンシャルアカデミーのアンバサダー。
ファイナンシャルアカデミーのオンラインメディア「STAGE」でも、多くの著名人が「お金」に向き合った示唆あるコメントを寄せています。